新型コロナワクチン接種
インフォメーション

Covid-19 Vaccine information

お知らせ

※10月分の新規予約受付を9月15日(水曜日)より開始しました。
予約枠数は、約13,000枠です。

※2回目接種は1回目接種の3週間後に同一会場・時刻で自動的に割り当てられます。

2021/09/21

(モデルナ集団接種)文京総合体育館会場の接種対象者を区内在勤・在学者に拡大します。

(モデルナ)文京総合体育館会場の接種対象者を区内在勤・在学者に拡大します。
1回目接種日:9月22日(水)、23日(木・祝)、24日(金)、25日(土)、29日(水)、
       10月1日(金)、2日(土)
 対象者
⑴ 文京区民以外の区内在勤・在学者で、ワクチン接種券をお持ちの方
⑵ 新型コロナウイルスワクチンの接種をしていない方(1回目が未接種の方)
※16歳未満の方は、保護者の同伴が必要です。
※文京区在学・在勤の方
・コールセンターのみの受付になります。ご予約の際はオペレーターに在勤(または在学)
 の予約とお伝えください。
・在勤・在学の確認のため、オペレーターより企業名(または学校名)と所在地をお伺い
 しますので、予めご了承ください。

2021/09/17

モデルナ集団接種会場(9月8日予約開始)

武田/モデルナ社製ワクチンを使用する集団接種会場(2会場)を9月8日より
予約開始しております。

・(モデルナ)文京総合体育館
・(モデルナ・18歳未満不可)読売新聞東京本社 と表示されている会場になります。

(注)読売新聞東京本社では18歳未満の方は接種することができないのでご注意ください。

2021/09/07

子ども(12歳から18歳までの方対象)のワクチン優先接種
(9月8日予約開始) 
9月12日(日曜日)、9月26日(日曜日)に1回目の接種を行います。

予約システムの都合上、予約時において2回目の接種時刻が実際の予約時刻と
異なる表示となります(1回目の接種時間と同じ時刻が表示されます。)。
2回目接種日の実際の時刻は、区HPでご確認ください。
(注)1回目接種日(9月12日または9月26日)を過ぎた頃に修正される予定です。

接種対象者
以下の条件を全て満たす方が接種対象となります。
・文京区在住で接種券をお持ちの方(住所地外接種届を行い認められた方を含む)
・12歳から18歳までの方

接種日前日に12歳未満の人は接種できません。
対象外の方は自動でキャンセルとなります。

(12歳の定義)
9月12日(日曜日):2009年(平成21年)9月13日以前に生まれた方
9月26日(日曜日):2009年(平成21年)9月27日以前に生まれた方
(18歳の定義)
予約日時点で18歳の方(1回目接種日の時点で19歳になる方も対象になります。)

2021/09/06

集団接種の9月分臨時追加(9月6日予約開始)

集団接種の9月分を臨時追加しました。
・文京シビックセンター25階  接種日:9月15日(水曜日)から9月23日(木)

ワクチン接種のご予約は
以下のボタンから進んでください。
只今、接種対象を限定しておりますので、各対象
の開始時期のご確認をお願いいたします。

ご利用マニュアルはこちら(PDF)

ワクチン接種の手順

(ファイザー社製ワクチンの場合)

ワクチン接種の流れ ワクチン接種の流れ
接種に必要なもの
1.接種券(クーポン券) 接種券(クーポン券)と予防接種済証がセットになっています。
切り離さずにそのままお持ちください。
2.本人確認書類 本人確認書類(運転免許証、健康保険証等、官公署が発行した証明書)
3.お薬手帳 普段ご利用のお薬手帳(アプリでも可)をお持ちください。

接種施設一覧

各施設名をクリックするとGoogleマップが開きます。

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接種の対象・開始時期

よくある質問(FAQ)

日本の新型コロナワクチン接種はどうなりますか。
国内で承認されたワクチンを、出来るだけ早く、国民の皆さまに提供できるよう準備しています。
新型コロナワクチンの効果(発症予防、持続期間)はどうなりますか。
現在、国内外で新型コロナワクチンの開発が進められ、新型コロナワクチンの効果や安全性等については確認されているところです。
変異株の新型コロナウイルスにも効果はありますか。
一般論として、ウイルスは絶えず変異を起こしていくもので、小さな変異でワクチンの効果がなくなるというわけではありません。
ワクチンの安全性の確保のため、どのような取り組みをしていますか(審査の厳格性など)。
臨床試験の結果などに基づいて、ワクチンの安全性についての審査が行われます。国内でのワクチン接種の開始後は、副反応を疑う事例について、専門家による評価を行います。
副反応による健康被害が起きた場合の補償はどうなっていますか。
健康被害が予防接種によるものであると厚生労働大臣が認定したときは、予防接種法に基づく救済 (医療費・障害年金等の給付)が受けられます。